「全国の民放テレビ局 127 社中 91 社で女性役員ゼロ」「在京・在阪民放テレビ局で制作部門のトップに女性ゼロ」ということが明らかになりました。

実に7割の社で女性役員ゼロとは、予想を上回っていました・・・

詳しい調査結果は、添付資料をご覧ください。　→　http://www.minpororen.jp/?p=1815

日本で指導的地位に女性が占める割合を増やす必要が報じられる中、メディアの足元での意思決定者に女性が一人もいない状況は、早急に改善する必要があります。

民放テレビ局は、調査結果に表れた数字を直視して、、ジェンダーバランス改善につなげていく必要があると考えます。