５年前に出版された、池田浩士著『ヴァイマル憲法とヒトラー　戦後民主主義からファシズムへ』（岩波書店、２０１５年６月１８日）を再読し、著者は「今を予見していたのかもしれない」と思った。いや、すでに「あの時代が始まりつつある」と、読み進むうちに背筋がゾクッとする思いがした。

　本書の略年表Ⅰ、Ⅱ、Ⅲから拾ってみる。
１９１４年７月　第一次世界大戦始まる
１９１６年１月　スパルタクス・ブント結成
１９１７年１１月　ロシア革命、ソヴィエト政権発足
１９１９年１月　ローザ・ルクセンブルク、カール・ループクネヒト虐殺
８月、「ヴァイマル憲法」施行。９月、ヒトラー「ドイツ労働党」入党
１９２０年１月　「国際連盟」発足
１９２１年７月　ヒトラー、ナチ党首となる
１９２２年１０月　イタリア・ムッソリーニ政権樹立
１９２３年９月　関東大震災
１９２９年１０月　ニューヨーク株価大暴落、世界恐慌へ
１９３０年９月　ドイツ国会選挙、ナチ党第二党に躍進
１９３１年９月　日本、中国東北部で開戦、「満州事変」
１９３２年７月　ドイツ国会選挙、ナチ党第一党となる
１９３３年１月　ヒトラー内閣発足。３月、「全権委任法」強行採決。翌日公布・施行
１９３７年７月　日本対中国全面侵略戦争へ。「支那事変」
１９３９年９月　ドイツ、ポーランドへ侵攻。第二次世界大戦始まる
１９４１年１２月　日本、対米英開戦。「大東亜戦争」
１９４５年４月　ヒトラー自殺。８月、日本天皇、「終戦の詔書」発表

　ほぼ１００年前の出来事。戦争と革命政権樹立。左翼への弾圧とファシズムの台頭。世界恐慌と他国への侵略。「２０世紀は戦争の世紀」とされたが、２１世紀もまた戦争への道を進むのか？

　１９２９年の世界恐慌後、１９３２年、ナチ党は第一党となり、１９３３年、ヒトラー内閣発足後すぐ、「全権委任法」を強行採決、公布・施行。その後、ファシズム政権は戦争への道を突き進んでゆく、しかも合法的に。

　この動きについて池田浩士は、『ヒトラーに投票した有権者たち』を書いた１９４４年生まれの政治学者、ユルゲン・Ｗ・ファルターのデータを繙き、どの階層がヒトラー政権を支えたかを明らかにしていく。

　 １９２８年のドイツの完全失業率は９．７％。１９２９年秋の世界恐慌とともに失業率は鰻上りに増大し、１９３２年２月には４４．４％に達する。国会議員選挙を「失業率」と「ナチ党の投票率」のグラフで見ると、確かにパーセントでは一見、両者は相関関係があるかに見える。だが、「失業者数」と「ナチ党の投票数」を比較すると、「失業者数上昇のカーブより、ナチ党の得票数増大のカーブが、はるかに急角度となり、両者に相関関係があるとはいえない。失業者自身が、ナチ党支持に転じたわけではない」ことがわかる。

　では誰がナチ党支持に転じたのか。ファルターは、①これまで投票にいかなかった「無党派層」が、ナチ党に票を投じた。②ナチ党と近い右翼政党が票を減らした分を、ナチ党が獲得した。③失業者が多い地域では、ナチ党は得票を伸ばしていない。④ナチ党が票を伸ばした地域は、失業率が低い。結果、ファルターは、ナチ党に投票したのは自営業（農業、商業、手工業の職人）の階層と見て、「今まさに失業者として飢えている工業プロレタリアートではなく、さしあたり今は失業から免れていたにせよ、その後、同じ道をたどるであろう中間層、自営農民がナチ党に票を投じたのだ」と指摘する。

　ファルターの論をさらに進めて、池田浩士は、ナチスを支持するようになった人々の心情を「迫りくるものへの不安や危機感」「今にも受けるであろう打撃や損失についての危惧と焦燥」と分析し、「ナチズムは、人々の予感的、予防的な危機感を、いわば未然に吸収し、組織したのではないか」と喝破する。

　うん、そうかもしれない。ファシズムへの道を拓くのは、増大する失業者層ではなく、「持つ」者が、たとえそれがわずかであったとしても、それを奪われるかもしれないという、一般大衆の、ごく普通の不安な心理に依拠するのではないかと、一瞬、ヒヤリとする思いが背筋を走る。