女性学ジャーナル

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  • 博士論文データベースを通して見る女性学/ジェンダー研究の40年

    2019/01/01

    • リサーチ

    著者名:内藤 和美

    博士論文データベースを通して見る女性学/ジェンダー研究の40年

    論文概要:


    女性学・ジェンダー研究(以下、WS/GSとする)の知を集積して活用に供する資源に1つを加えることを目的に、また、そこに日本のWS/GSのアイデンティティが蓄積されていくようにとの意をも含んで構築し、2012年8月の公開を経て個人で管理運営してきた「女性学/ジェンダー研究博士論文データベース」(以下、WSGSDDBとする)は、2017年9月に、認定特定非営利活動法人ウィメンズ アクション ネットワークWomen's Action Network(以下、WANとする)に移管された。
    本稿では、823本(2018年7月末現在)のWSGSDDB登録論文の情報を切り口に、日本のWS/GSの40年間の蓄積を示すとともに、WAN移管によってて共同化・公共化が進んだことによるデータベースの今後の活用可能性の拡大について記したい。

    コメンテーター:原ひろ子(はら ひろこ)

     原 ひろ子(お茶の水女子大学名誉教授)

     日本の女性学・ジェンダー研究の学問構築から約40年の節目に、知の集積・資源の提供を目指す博士論文のデータベースをまとめられ、紹介されたことは意義があり、ご尽力された内藤和美さんに敬意を表します。このようなデータベースは、①これらのデータの詳細な分析により、ジェンダーに関連する学術的な傾向や特徴を可視化するなどして、これを基に知の共有化につなげられること、②研究者や学生の皆さんが、自分のテーマに関係する論文や関心のある論文を検索、閲覧できるようにして研究の助けになることの2つの視点から有益であると私は考えます。
    一方で、内藤論文を見て、データベースを用いた分析は、まだまだ発展する可能性があるように感じました。
     以下に、内藤論文を見ての振り返りや意見を述べたいと思います。
    (1)学位の種類と名称
     学位の種類と名称について、本調査では「学術」が約2割を占めるという点に着目されていましたが、最後に述べられているように、「博士(学術)」は各大学や研究科に依存するため、「博士(学術)」が多いということをもって何か評価をするのは難しい面があり(注)、結局は、個々の論文を読まないと本当の事は見えないでしょう。今回示されたデータ(表5)を見ると、人文社会科学を中心に多様な形で学位が出ていますので、例えば、当初10年間と最近10年間で出ている学位の種類・名称を比較すると、時代とともに女性学・ジェンダー研究において多様性が増している姿が見えてくるかもしれません。私としてはそう感じていますが、それが可視化できれば、広く共有することができます。
    もう一つ、学位には日本語表記だけでなく、英語を用いた表記がある点も注意したいです。例えば、お茶の水女子大学では、日本語で「博士(学術)」と表しつつ、英語ではPh. D. in Gender Studiesを授与している事例もあり、このような点にも留意することが重要と考えます。論文に即し様々な取組が可能であり、英語でGender Studiesが学位名称に組み込まれれば、こうした表現が人々の目に触れ、周知され、賛否両論に関わらず、やがて市民権を得ていく足がかりになるでしょう。

    (2)学位授与機関のこと
     お茶の水女子大学(以下、お茶大)が学位授与機関として、女性学・ジェンダー研究による学位が群を抜いて多い(内藤論文で用いた検索語に基づく)点は、当該研究機関で働いた一員として喜ばしいことだと思いますし、私だけでなく多くの関係者の尽力によるものです。その要因は複数あると考えます。まず、①当該機関は、1975年の国際女性年第1回世界会議の年に「女性文化資料館」を設置し、女性差別撤廃条約批准後の1986年には「女性文化研究センター」を設立、1993年には博士課程に「女性学講座」を新設し、「比較ジェンダー論」と題する講義を始めるなど、「女性学・ジェンダー研究」に組織として位置づけて推し進めてきたことです。私も、その中で女性学・ジェンダー研究という、当時定着しにくい状態にあった学問領域を認める道筋を作るために効果的な行動や発言を常に考えて仕事をしていたように思います。また、②お茶大が研究機関としては女性教員が他の国立大学に比して多く、女子学生たちのロールモデルになりえたこともあります。そして、③最も大きな要因は、お茶大が、小規模国立大学ながら大学の存立基盤として、博士課程・博士号授与者を多々輩出することに力をいれていたことです。その意味では、当該教職員たちは、申請者のため、大学運営とその発展のため、実によく働き多忙な職場でした。
    また、データベースで分析した結果をもとに、その対象を絞り込んで、インタビューなどの調査をしたり、違うデータを分析したりすることで新しく見えるものがあるかもしれません。
     「表5、登録論文の学位授与機関の分布」について、件数の多さだけでなく、その広がりについても着目すると良いと思います。「他」の機関の240件に関し、例えば、その機関数を示したり、授与機関名を注に列記したりすることで、意外な発見があるかもしれませんし、件数が少数であっても、このことを可視化する意義や効果もあります。
    また、学位の種類と同様に、例えば、当初10年間と最近10年間の学位授与機関を比較することによって、時代とともに女性学・ジェンダー研究の博士を輩出した機関の数や各機関における取組などの変化を可視化できれば、有意義でしょう。

    (3)抽出に用いたキーワード・包摂した表現
     内藤論文では、女性学・ジェンダー研究における基本的なキーワードをもとに整理・分析されたことと思います。一方で、表2-1及び表2-2に列記されているキーワードで論文を抽出されていますが、現状を考えると、このキーワード以外にもいれるべきキーワードがあるようにも思います。更に、時代とともに、抽出のためのキーワードはさらに増えていくことになるでしょう。例えば、既存の学問の対象にはなり得なかった課題群に光を当て、研究・究明がなされるとき、既存のカテゴリーや名称は役に立たなくなります。それは「そこに問題や・課題群がある」とする研究者たちによって、最適な概念や言語が見いだされ、創出され、カテゴライズされていくからです。また、過去の論文も含め全体を一貫して同じキーワードで抽出することで、傾向をより正確に見ることができるかと思います。

    (4)さらなるデータ分析の精緻化に向けて
     内藤論文で挑戦されたデータベース化した論文群の分析について発展させるためには、データ分析や標本となるデータの取り扱いの精緻化が重要であり、これに関していくつか気付いた点を述べます。
    第1に、分析に用いる標本となるデータの取り扱いで、これは分析に客観性と説得力を持たせる上で重要です。例えば、内藤論文で述べられているように、2015年以降に関しては、未だ正確なデータ公表に至っていないことを考えると、時系列的な分析や傾向分析を行う際には、分析のねらいに応じて分析の標本に加えるべきか十分に精査することが必要です。また、博士論文は1年毎に見ると、どうしてもばらつきがあり、単年度の論文数で傾向を評価するのが良いか、それとも例えば5年間、10年間といった数年分の論文の数を単位標本として評価すべきかは議論があると思います。
    第2に、分析の前提となる仮説と検証の精緻化です。このような分析は見えなかったものを可視化するだけでなく、女性学・ジェンダー研究関係者が感じていたことを多くの人に共有できる形で可視化するという視点が大事だと思います。そのためには、分析を行う当事者は検討する際に、例えば、この分野の他の研究者の分析や学会などでの議論を参考にしたり、論文データ等を用いた分析学、書誌分析学の知見を取り込んだりして、広い知見を活用することが有効だと思います。

     最後に、本データベースとその活用・分析が発展していくことを期待します。今後のデータベースの共同運用化と可視化、国際比較への道筋、精緻な内容的・史的分析につなげることができれば、今後の女性学・ジェンダー研究の発展の一助になっていくことでしょう。
    注:博士の種類・学術博士の由来:「文部省(現 文部科学省)『平成3年度 我が国の文教政策』によれば、「博士の種類は,昭和31年,学位規則により,従来の伝統的な博士を中心に17種類が定められた。その後,昭和44年に保健学博士が追加され,昭和50年には,学術研究の進展に柔軟に対応する必要があることや,博士の学位は,学問分野のいかんにかかわらず,一定の水準を示すという性格を有するものであり,その種類は簡素化することが望ましいことなどを考慮し,学術博士が設けられた。学術博士は,学際領域等既存の種類の博士を授与することが必ずしも適当でない分野を専攻した者に授与するという運用がなされてきている。」、そして「平成3年2月,大学審議会から「学位制度の見直し及び大学院の評価について」答申が行われたが,学位制度の見直しについての主な内容は次のとおりである。<br>
      
    ア:博士の種類について,○○博士のように博士の種類を専攻分野の名称を冠して学位規則上限定列挙することは廃止し,学位規則上は単に博士とすること。
    イ:各大学院において博士を授与する際には「博士(〔専攻分野〕)」のように,各大学院の判断により,専攻分野を表記して授与すること。 」
    ウ:従来の学術博士と同様,学術分野や新分野を対象として「博士(学術)」と表記することもできること。
    エ:修士の学位についても同様とすること。
    文部省としては,この答申を踏まえ,平成3年6月,学位規則の改正を行った。」(http://www.mext.go.jp/b_menu/hakusho/html/hpad199101/hpad199101_2_152.html)
     また、大学改革支援・学位授与機構が毎年、国公私立大学で授与される学位に付記される名称(日本語、英語)を調査している。平成28年度調査結果によれば、女性学やジェンダー学/研究を付記した学位は存在しない。

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